メンタルヘルスにおける不調は、その組織などにおける人間関係に左右されることを始めとして、仕事の複雑さや業務量の多さにも比例します。すなわち、人間関係や仕事の量の多さなどを総合的に勘案しないと、その原因が分からない場合もあり得るということです。

もし、その人が時間外勤務つまり残業が多い場合にあっては、その業務量の見直しによってストレスの軽減等が図られ、結果的にメンタルヘルスの不調が緩和される場合があり得ます。こうしたことを組織としてしっかりと見直すことで、貴重な人材を休職や最悪の場合は退職に追い込まずに済みます。業務量の適正化は組織の人材管理やコスト面にも関わることですから、組織の責任においてしっかりと見直さなければならない風潮が生まれています。

組織の責任ということは、その組織で働く上司の理解も必要不可欠となるため、組織内において業務量の適正化や見直しは随時行わなければならず、労働安全衛生法や同規則に定めるルールに従って、産業医や産業保健師を任命したりあるいは組織内において配置するなどの対応ができる体制整備も求められます。なお、産業医や産業保健師の配置は組織が大きくなれば大きくなるほど配置に必要な人員は増えるため、そのコストについても組織側は考慮しなければなりません。また、産業医もメンタルヘルスに理解がない場合もあり得るため、産業保健師が主治医との連携の架け橋になることも期待されます。